住居品・被服品・クリーニングの相談

住居品・被服品・クリーニング

インターネットショップで購入した洋服に品質タグがついていない

インターネットショップで購入した外国製の洋服に素材や洗濯方法などのわかる表示がついていない。

回答
消費者が、製品の品質を正しく理解し、想定外の損失を被ることのないよう、日本国内で販売されている製品には、必ず家庭用品品質表示法に基づく項目に関する表示が義務付けられています。外国製の洋服も同様です。
表示項目は
1 組織の組成
2 家庭洗濯等の取扱方法<
3 はっ水性
4 表示者名及び連絡先
の4項目です。それぞれ次のような項目の記載が定められています。
1 組織の組成は、それぞれの組織名とともに混用割合を百分率(%)で併記することになっています。繊維名については、日本語・英語・カタカナ等で表示されます。組成表示は混用される重量割合の多い順に表示されます。
2 家庭洗濯等、取扱方法については、JIS規格に基づく絵表示が付きます。海外製の衣料品は、ISO(国際標準化機構)が規定する取扱絵表示が用いられます。
3 定められた規格を満たすはっ水性を有する場合、「はっ水」と表示することができます。
4 輸入業者や販売業者の住所または電話番号を表示することになっていますので、購入の際には表示や連絡先を確認の上、購入してください。

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電子レンジでさつまいもをふかしたら、発火して焼きイモに!

さつまいもにラップをかけ、電子レンジでふかしたところ、庫内で発火した。どうして?

回答
電子レンジは、火を使わず簡単に食品を温めたり解凍したりできる便利な調理器具です。しかし、食品を電子レンジで調理する際、加熱時間が必要以上に長くなると、食品の水分がなくなって、やがて炭化してしまいます。
特に、少量のさつまいもやニンニクのような、水分が少なく焦げやすい野菜は、加熱を続けると焦げたり発火したりすることがあります。少量の食品を加熱するときは、時間を控えめに設定したり、水分を加えたりして、様子を見ながら温めましょう。

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数年前に買ったスニーカーを再び履き始めたところ、1カ月ほどで靴底が割れ、壊れた

数年前に買った靴を最近になって再び履き始めたところ、1カ月ほどで靴底が割れ、壊れた。ポリウレタン製の靴底の劣化トラブルがあることを聞いたことがあるが、ポリウレタン製の靴底の劣化は、一般的なのか。

回答
靴底がウレタン製の靴は、軽くてクッション性があり磨耗に強いですが、使用頻度とは無関係に、一定期間が経過すると靴底のウレタンが加水分解(化合物が水・空気中の水分等によって分解する反応)を起こして破損するという欠点があります。長期の保管には適さない旨や、短期間でも保管方法に注意することなどを表示しているメーカーもありますが、あまり広く知られていないようです。
ウレタンの加水分解による劣化は、製造時点から始まりますが、消費者には靴がいつ作られたのかは分かりません。ウレタンは、靴以外に衣料品などにも使われており、剥がれ、ひび割れ、べたつきなどが発生します。
加水分解に関しては、素材の特性上避ける事のできない現象です。その点を十分考慮の上、商品を購入しましょう。

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クリーニングに出したらシミが付いて返ってきた

衣類をクリーニングに出したらシミが付いて返ってきた。どうしたらよいか。

回答
衣料品にパーマ液や漂白剤が付いた場合は、付着したときに気づかなくても、ドライクリーニング後の仕上げの熱処理によって変色が進んでシミとなり、目立つ場合があります。変色、紛失などのクリーニングトラブルは、クリーニングへ出す前と仕上がった後に、衣料品のチェックを店側と消費者側の双方ですることで防げるものが少なくありません。クリーニングに出す際、受け取る際には、その点数、種類、シミの有無、衣料品の処理方法など店との間で確認することが大切です。
なお、クリーニング済みの衣料のポリ包装袋・カバーに使用される酸化防止剤が、大気中のガスと反応して黄変することもあるので、ポリ包装袋・カバーをはずして収納しましょう。
また、クリーニングが仕上がったら早目に引き取りに行き、トラブルが発生したときにはすぐ店に連絡しましょう。SマークやLDマークを掲示している店では、預かった品物に損傷を与えた場合、クリーニング事故賠償基準をもとに対処することになっています。この基準は業界の自主基準ですが、SマークとLDマークがない店でもこの基準を目安に問題解決を図るとよいでしょう。

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クリーニング済みのダウンジャケットを着たところ、やけどのような症状になった

クリーニングに出したばかりのダウンジャケットを着ていたところ、腕がやけどをした状態になってしまった。何が原因と考えられるか。

回答
クリーニング店で行われているドライクリーニングには有機溶剤が使用されているため、残留した場合、化学やけどなどの皮膚障害を起こすことがあります。
化学やけどとは、酸、アルカリ、クリーニング溶剤などの薬品が皮膚についた時に腫れたり、水疱ができたりする症状です。
事故を防ぐためには、クリーニング店から戻ってきた衣類を袋から出して、風通しのよい屋外に陰干ししてから着用するようにしましょう。合成皮革やポケットなど、乾きにくい部分は溶剤が残っている可能性があります。水疱ができたり腫れるなどの異常を感じたらできるだけ早く医療機関を受診して下さい。

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家電量販店独自の家電製品保証契約をしたが保証されない

家電量販店との間で家電製品の保証契約を結んだ。年会費を払うと家電製品を無償で修理してもらえるという内容だったが、故障したテレビ用リモコンは保証対象外と言われた。

回答
家電量販店の中には、独自の家電製品保証サービスを行っているところがあります。
量販店が販売した指定商品のみを対象とする保証契約や、他店で購入した家電製品も対象とした保証契約等があります。
しかし、各種リモコンやパッキン、ベルトなどの消耗品が対象となっていなかったり、パソコンの修理には一定の負担金が必要であったり、他店で購入した製品を保証する契約であっても保証契約を提供する量販店と取引があるメーカー等しか対象としない場合もあります。また、購入者が破損した場合や盗難による損害は保証が受けられないケースもあります。
契約する際には、保証約款をよく確認しましょう。

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設置義務のない場所にも火災報知器を設置させられてしまった

高齢の両親宅を訪問した火災報知器の販売業者が、設置義務のない場所にまで火災警報器を設置していった。費用も高額過ぎるようだ。

回答
平成16年に消防法が改正され、すべての住宅に住宅用防災機器の設置が義務づけられました。新築住宅については、全国一律平成18年6月1日から設置が義務化されており、既存住宅については、各自治体の条例の規定により平成23年6月1日までに順次義務化されています。
また、寝室と階段には必ず設置することとされていますが、地域によっては、条例で台所、居室など他の場所にも設置するよう義務づけられている場合もあります。
住宅用防災機器設置の義務化に伴い、悪質業者の訪問勧誘などを受けることが予想されます。お住まいの地域を担当する消防署で設置基準を確認しておきましょう。
訪問販売や電話勧誘販売で契約した場合、クーリング・オフができることもあります。お近くの消費生活センターに相談してください。

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